部屋の模様替えをしていたら出てきたものがあるので、捨てる前に記録を残しておきます。
商品券が出てきた
出てきたものとはこれです。
じゃーん、イオン商品券！
これはマックスバリュ東海というイオン系スーパーの株主アンケートの協力謝礼です。日付を見ると2020年12月ということなので、1年以上前の話になります。すっかり忘れていた。
抽選かつ500円券1枚なのでさほど高額ではありませんが、こういうのは一般の懸賞と違って応募に切手代もかからないし、応募者が限定されているので当選確率が高いことが期待できていいよね、とポジティブに受け取っています。
株主アンケートの応募倍率を推測する
マックスバリュ東海の株主数を見ると2021.02現在で3万7千人ほど。
上の通知にあるとおり「抽選で1,000名様」が当選するということで倍率は最大38倍ですね。もちろんアンケートに答えない人も多いし、忙しくて通知自体を見ていない人も多いと思います。なので実際の倍率は10倍くらいだったのでは？（当てずっぽうの感覚ですが）と思っていますがどうでしょうかね。
こういう会社側のアクションに対してどれくらいの人が反応しているかを推測するのは難しいですが、たとえば議決権の行使をどれくらいの株主が行っているかがわかれば、目安になるかもしれません。
･･･と思ったのですが、実はそれもよくわかりません。
株主総会の決議通知は来るのですが「原案通り承認可決」と表記があるだけで何割の賛成があったのかわかりませんし、議決権の個数だけでなく株主数となるとさらにわかりません。
統計的になんか出てないかちょっと検索してみたのですが、こんなものしか見当たりませんでした。
https://www.meti.go.jp/committee/kenkyukai/sansei/kabunushisoukai_process/pdf/009_04_00.pdf
個人の議決権行使割合は34-39%ということで、意外に高いなー、という印象。
自分は勤め人だった頃は半分も出していませんでしたが、それでもだいぶ出しているほうだと自認しており、ほかの（個人の）人たちはほとんど出していないのでは？と思っていました。
さて、乱暴な議論ですが仮に
アンケートの回答人数はほぼ「個人株主の数×議決権行使率」である
と考えると
37,000人×40%=14,800人
という結果になります。
（※人数ベースだと株主のうち99％くらいは個人なので、上記IRの株主人数37,663人のうち37,000人を個人として、34.1-39.3%の議決権行使割合を目安としつつ抽選プレゼントがあるということで上限の約40%をアンケート回答率と仮定）
まぁそうすると倍率は15倍くらいということになりますね。そんなもんか～。
会社への最低限の信頼感
ところでこのイオン商品券ですが次の年、つまり2021年12月には受け取っていないので、たぶん今回は外れたのでしょう。アンケート自体は回答したような記憶があります。
ただ、こうしてちゃんと受け取った記録があると（それが自分のものでなくても）この会社はきちんと抽選、発送をしているんだ、という安心感は持てると思います。
まぁ企業がやることなので、ちゃんと発送するのは当然なんですけどね。名の知れた会社でも、募集だけして商品を発送しない（もしくは少ししか発送しない）ようなところも存在しているようなので･･･
今回あらためて過去の自分の書きぶりを見たら、なんか企業（経営層）に対する信頼感のなさがあふれていて笑えた･･･
あと、ついでなので書いておくと議決権を行使すると、それだけでお礼が送られてくる会社もあります。
なぜ権利を行使するとお礼されるのか謎なところはありますが、会社としてはクセの強い機関投資家に握られて圧をかけられるような困った事態にならないよう、コストがかかっても個人株主を抑えておきたい、ということなのかもしれません。
とはいえ、個人株主は烏合の衆だし、そもそも株を売ってしまえば脱出ができるわけで意味あるのかな？という感じもしますが。。。
ここ1，2年でいくつかの会社が似たようなことをしているので、コロナ騒動で総会コストが減った分をこういうのに割り振っているのかもしれません。
ちなみに、上のマックスバリュ東海はアンケート形式なので「自分たちが聞きたいことを客に聞ける」という意味でそのコストに価値があり、この単なる議決権行使のお礼とは全然違うと思っています。（そう言いながら同じ記事にまとめているあたりどうなのよ･･･）
